マニュアル

「自動付与条件設定」で設定する項目

自動付与条件設定以外の設定項目については、「休暇条件」とはを参照してください。

有給休暇などのように複数回付与する場合は、2回目以降の付与についても、同様に条件の詳細を設定します。

有給休暇の一斉付与の設定をする

有給休暇のように会社として統一された付与ルールが決まっている場合、休暇付与の基準日として「入社日」をもとに、休暇を自動付与することができます。

年次有給休暇の一斉付与　　　※ 有効期限：付与日から2年

初年度付与

入社日が4/1～9/30の場合、入社日から３ヵ月後に10日付与する。

入社日が10/1～12/31の場合、入社日から３ヵ月後に5日付与する。

入社日が1/1～3/31の場合、次年度の一斉付与日（4/1）に10日付与する。

次年度付与

4/1に一斉付与

次年度は11日付与。

以後4/1を基準とし、1年後（12ヵ月後）に12日付与、2年後に14日付与、3年後に16日付与、4年後に18日付与、5年後に20日付与、以降は前回付与日から1年経過するごとに20日付与を繰り返す。

※ 入社日が1/1～3/31の場合は、最初の付与から1年後の4/1に11日付与します。

以降は、2年後に12日付与、3年後に14日付与…というように、12/31までに入社した同年度入社の方とは、1年ずれた付与日数となります。

有給休暇が消滅する場合、最大10日分を積立休暇として積み立てる。

このような「有給休暇の一斉付与」を行うときは、「有給休暇」の「休暇条件編集」パネルで、以下のように“付与条件”を設定します。

操作方法は、「休暇条件」とはを参照してください。

一般付与設定

積立休暇設定

自動付与設定

自動付与条件設定

1回目の付与

2回目の付与

※「2020/04/01」入社の場合、「前回の付与日」（初回付与日）は、「2020/07/01」なので、2回目の付与は、その次の「04/01」である「2021/04/01」に行われ、「11日」付与されます。

※「2021/01/01」入社の場合、「前回の付与日」（初回付与日）は、「2021/04/01」なので、2回目の付与は、その1年後の「04/01」である「2022/04/01」に行われ、「11日」付与されます。

3回目～7回目の付与

8回目以降の付与

※X回目以降は毎年同じ日数で付与を繰り返すといった場合には「これ以降の付与」で設定します。

誕生日を基準とした「特別休暇」の付与を設定する

休暇付与の基準日として、特定の日付を指定した「休暇基準日」をもとに、休暇を自動付与することができます。
社員ごとに異なる日付（誕生日など）を基準にした休暇付与の設定を行う場合は、［労働パターン設定］の「休暇条件編集」パネルで、“付与基準日”を「休暇基準日」と指定して、休暇の“付与条件”を設定します。

個々の社員の「休暇基準日」の具体的な日付は、［社員設定］で設定します。

毎年、各社員の誕生日に特別休暇を1日付与する。誕生日から1ヵ月有効とする。

このように休暇を付与するときは、以下のように休暇の“付与条件”と、各社員の「休暇基準日」を設定します。

［社員設定］の詳細は、社員設定を参照してください。

一般付与設定

積立休暇設定

自動付与設定

自動付与条件設定

1回目の付与

2回目以降の付与

自動付与の予定を確認する

各「労働パターン」で、自動付与設定がされている休暇については、［休暇履歴管理］の「自動付与確認」画面で、“付与予定”／“付与実績”の日数と、付与条件として設定された“最低出勤率”や、実際の“出勤率”、付与される休暇の“有効期限”など「休暇付与」に関する情報を確認することができます。

詳細は、社員の休暇履歴を確認するを参照してください。

 （記事ID：1027 ） 

職種、勤務する事業所、雇用形態などによって"休日の配置”が異なる場合に、それぞれの労働パターンに設定されている「勤務カレンダー（個別のカレンダー）」で、次年度分の"勤務カレンダー”を作成します。

各労働パターンの「勤務カレンダー（個別のカレンダー）」を設定する

設定メニュー＞［労働パターン設定］の設定項目一覧から、「勤務カレンダー」の編集画面を開き、次年度分の"勤務カレンダー”を作成します。

「個別のカレンダー」を設定する労働パターンを選択し、［編集をする］ボタンをクリックして、設定一覧を表示します。

1. ”勤務カレンダー”欄の［編集する］ボタンをクリックします。 
   
2. 「勤務カレンダー」欄のプルダウンメニューから、「設定する期間」を選択します。
   
   
   ヒント：
   ・「共通カレンダー」が適用されている場合
    
   　適用されている「共通カレンダー」の"名称”が表示されます。
   　”勤務カレンダー”を「共通カレンダー」で設定するを参照してください。
   
   
3. 「カレンダーパターン」欄の各曜日や祝日に対して、カレンダー区分（「平日」「法定休日」「所定休日」）を設定します。 
   ヒント：
   ・定休日や休業日を"曜日”や"祝日”で定めている場合には、「カレンダーパターン」として、その"曜日”や"祝日”のカレンダー区分を定義することで、一括で設定できます。
   ・ お客様の環境によっては、カレンダー区分の名称が異なっている場合があります。
   ・ 「カレンダーパターン」で設定できない（規則性のない）日付については、後述の手順で、個別に調整することができます。
   
   
4. ［上記のカレンダーパターンで作成する］ボタンをクリックすると、「勤務カレンダー」パネルが表示されます。 
   
   
5. 「カレンダーパターン」が適用された勤務カレンダーが表示されますので、設定された内容を確認します。
   
   
   
6. （特定の日付について設定する場合）
   ※追加設定する必要がない場合は、次の手順へ進んでください。
   創立記念日のような会社固有の休日や、会社が定める年末年始の休日、システムに登録されていなかった「国民の祝日」などを、日単位で追加設定します。
   ① 設定するカレンダー区分のボタンをクリックして選択します。
   ② 選択したカレンダー区分を設定する日付をクリックします。
   （日付の色が、選択したカレンダー区分の色に変わります。） 
   
7. ［保存する］ボタンをクリックして、設定内容を保存します。
   
   ≪完了≫ 

設定した「勤務カレンダー」を他の労働パターンにコピーする

任意の労働パターンで作成した「勤務カレンダー（個別のカレンダー）」の設定内容は、他の労働パターンにコピーすることができます。

他の労働パターンでも、ある程度"休日の配置”が共通しているときには、作成した「勤務カレンダー」をひながたとしてコピーしたのち、コピー先の労働パターンで日単位などの調整を行うことで、その労働パターンの「個別のカレンダー」を完成させることができます。

なお、コピー先として、複数の労働パターンを指定することで、一括でコピーすることもできます。

【ご使用上の注意】

勤務カレンダーをコピーするにあたっては、コピーする「対象期間」に留意して実行してください。

初期状態では、「対象期間」として、操作日時点でコピー元にて設定されている"全期間”が選択されていますので、特定の期間（次年度分など）をコピーしたいときは、1年単位で「対象期間」を選択しなおしてください。

なお、勤務カレンダーをコピーする際は、以下の点にご注意ください。

• コピーした「勤務カレンダー」の設定内容は、コピー先の労働パターンに即時反映されます。
• 締め処理前の出勤簿では、実績が記録されている日付であっても、コピー元の勤務カレンダーの設定内容が上書きされます。
  ※出勤簿が締め処理済（「承認済」「確定済」）であれば、カレンダーは書き換わりません。

1. コピー元とする労働パターンの”勤務カレンダー”欄の［編集する］ボタンをクリックします。 
   
2. ［コピーをする］ボタンをクリックすると、「勤務カレンダーコピー」パネルが表示されます。 
   
3. 「対象期間」を選択します。
   
   
   
4. コピー先の労働パターンにチェックを入れます。
   
   ヒント：
   ・複数の労働パターンにチェックを入れると、選択した労働パターンに一括でコピーすることができます。
   ・「コピー先の労働パターンを選択してください」のチェックボックスにチェックを入れるとすべての労働パターンを一括選択でき、チェックを外すと一括で選択を解除できます。
   　  チェックボックスの横にある［▼］をクリックすると、操作選択のメニューが表示され、いずれかの一括操作を指定することができます。                                                                         
5. ［保存する］ボタンをクリックします。
   ≪完了≫

設定した「勤務カレンダー」を確認・修正する

設定した「勤務カレンダー（個別のカレンダー）」は、随時、確認や修正を行うことができます。

1. 確認する労働パターンの”勤務カレンダー”欄の［編集する］ボタンをクリックします。 
   
2. 「確認する期間」を選択し、［作成したカレンダーを編集する］ボタンをクリックします。 
   
3. 「勤務カレンダー」パネルにて、設定内容を確認、または修正します。 
   
   確認のみの場合（修正しない場合）：右上の［×］アイコンをクリックしてパネルを閉じます。
   修正する場合：設定時の手順を参照して編集し、［保存する］ボタンをクリックします。
   
   ≪完了≫
   

   （記事ID：1025 ）

次年度分の「共通カレンダー」を作成する

所定労働時間や休暇付与のルールが異なっていても、”休日の配置”が同じ労働パターンが複数ある場合には、該当する労働パターンに「共通カレンダー」を適用することで、"勤務カレンダー”を一元管理することができます。

「共通カレンダー」の詳細は、［労働パターン設定］画面の右上にある「共通カレンダー」タブをクリックすると表示される「共通カレンダー設定」画面で確認・設定します。

※「共通カレンダー」を設定していない環境（労働パターンごとに「個別のカレンダー」を設定している環境）では、「共通カレンダー」タブは表示されません。新たに「共通カレンダー」の使用をご検討の場合には、弊社までお問合せください。

【ご使用上の注意】

「共通カレンダー」を使用して勤務カレンダーを管理している場合、以下の点にご注意ください。

• 「共通カレンダー」の設定内容を変更すると、適用しているすべての労働パターンに即時反映されます。
• 締め処理前の出勤簿では、実績が記録されている日付であっても、「共通カレンダー」の設定内容が上書きされます。
  ※出勤簿が締め処理済（「承認済」「確定済」）であれば、カレンダーは書き換わりません。

「共通カレンダー」を設定する

登録されている「共通カレンダー」の一覧から、設定するカレンダーを選択し、［編集をする］ボタンをクリックして、その詳細を設定します。

1. ［労働パターン設定］画面右上の［共通カレンダー］をクリックして、「共通カレンダー設定」画面を表示します。
   
   
   
2. 設定する「共通カレンダー」を選択し、［編集をする］ボタンをクリックすると、設定項目の一覧が表示されます。
   
   
   
3. その「共通カレンダー」を編集することで、どの労働パターンに影響するかを把握するために、労働パターンへの”適用状況”を確認してください。
   ”適用状況”欄の［編集する］ボタンをクリックします。
   
   ヒント：
   「適用状況」欄で、"共通カレンダーを使用”となっている労働パターンを対象に、「共通カレンダー」の設定内容が一括反映されます。
   
   
   
4. ”共通カレンダー”欄の［編集する］ボタンをクリックします。
   
   
   
5. 「勤務カレンダー」欄のプルダウンメニューから、「設定する期間」を選択します。
   
   
   
6. 「カレンダーパターン」欄の各曜日や祝日に対して、カレンダー区分（「平日」「法定休日」「所定休日」）を設定します。
   ※定休日や休業日を"曜日”や"祝日”で定めている場合には、「カレンダーパターン」として、その"曜日”や"祝日”のカレンダー区分を定義することで、一括で設定できます。
   
   ヒント：
   ・ お客様の環境によっては、カレンダー区分の名称が異なっている場合があります。
   ・ 「カレンダーパターン」で設定できない（規則性のない）日付については、後述の手順で、個別に調整することができます。
   
   
7. ［上記のカレンダーパターンで作成する］ボタンをクリックすると、「共通カレンダー」パネルが表示されます。
   
   
   
8. 「カレンダーパターン」が適用された勤務カレンダーが表示されますので、設定された内容を確認します。
   
   
   
9. （特定の日付について設定する場合）
   ※追加設定する必要がない場合は、次の手順へ進んでください。
   
   創立記念日のような会社固有の休日や、会社が定める年末年始の休日、システムに登録されていなかった「国民の祝日」などを、日単位で追加設定します。
   ① 設定するカレンダー区分のボタンをクリックして選択します。
   ② 選択したカレンダー区分を設定する日付をクリックします。
   （日付の色が、選択したカレンダー区分の色に変わります。）
   
   
   
10. ［保存する］ボタンをクリックして、設定内容を保存します。
    ≪完了≫

設定した「共通カレンダー」を確認・修正する

設定した「共通カレンダー」は、随時、確認や修正を行うことができます。
「共通カレンダー設定」画面の一覧から、確認するカレンダーを選択し、その設定内容を確認・修正します。

※「共通カレンダー」の設定内容を変更すると、適用しているすべての労働パターンに即時反映されます。

1. ”共通カレンダー”欄の［編集する］ボタンをクリックします。
   
2. 「確認する期間」を選択し、［作成したカレンダーを編集する］ボタンをクリックします。
   
   
   
3. 「共通カレンダー」パネルにて、設定内容を確認、または修正します。
   　
   確認のみの場合（修正しない場合）：右上の［×］アイコンをクリックしてパネルを閉じます。
   修正する場合：設定時の手順を参照して編集し、［保存する］ボタンをクリックします。
   
   ≪完了≫

「共通カレンダー」を新たに追加するには

運用上、別の「共通カレンダー」が必要となった場合には、以下の手順で新しい「共通カレンダー」を追加し、詳細を設定します。

1. 「共通カレンダー設定」画面を表示して、カレンダーの［追加］アイコン（＋）をクリックします。
   
   
   
2. 「共通カレンダー作成」パネルにて、「共通カレンダー名」と「起算月日」を設定し、［保存する］ボタンをクリックします。
   
   共通カレンダー名：カレンダーの設定内容を表す任意の名称を設定します。
   　　　　　　　　　※全角または半角で128文字まで入力可
   起算月日：カレンダーの開始月日（「01/01～12/31」）を設定します。
   
   
3. 追加した「共通カレンダー」を選択して、［編集をする］ボタンをクリックします。
   
   
   
4. ”共通カレンダー”欄の［編集する］ボタンをクリックして、詳細を設定します。
   
   設定手順と操作方法については「共通カレンダー」を設定するの手順を参照してください。
   
   ≪完了≫
   
   

「共通カレンダー」を「労働パターン」に適用するには

設定した「共通カレンダー」を労働パターンに適用することで、"勤務カレンダー”の設定を「共通カレンダー」で一元管理できるようになります。

【ご使用上の注意】

「個別のカレンダー」を設定していた労働パターンに対して、「共通カレンダー」の適用への変更をご希望の場合には、労働時間などの計算にかかわる重要な設定となりますので、事前に弊社までご相談ください。

「個別のカレンダー」を設定していた労働パターンに「共通カレンダー」を適用する場合、以下の点にご注意ください。

• 「共通カレンダー」の"適用日”や"適用期間”を指定することはできません。
• 締め処理前の出勤簿では、実績が記録されている日付であっても、過去分も含めすべての期間において、「共通カレンダー」の設定内容が上書きされます。
  ※出勤簿が締め処理済（「承認済」「確定済」）であれば、カレンダーは書き換わりません。

1. 適用する共通カレンダーの”適用状況”欄の［編集する］ボタンをクリックします。
   
   
   
2. 適用する労働パターンを選択し、［共通カレンダーを設定する］ボタンをクリックします。
   
   ※すでに「共通カレンダー」が適用されている労働パターンには、別の「共通カレンダー」を適用することはできません。
   適用する「共通カレンダー」を変更したいときは、一旦"適用を解除” する必要があります。
   
   ≪完了≫
   
   

「共通カレンダー」の適用を解除するには

「共通カレンダー」を適用している労働パターンで、"勤務カレンダー”の設定内容を個別に調整する必要が生じたときには、その適用を解除して、労働パターンでの「個別のカレンダー」設定に切り替えます。

※適用を解除された労働パターンの「勤務カレンダー（個別のカレンダー）」には、「共通カレンダー」の設定内容がコピーされます。

1. 適用を解除する共通カレンダーの”適用状況”欄の［編集する］ボタンをクリックします。
   
   
   
2. 適用を解除する労働パターンを選択し、［個別のカレンダーを設定する］ボタンをクリックします。
   
   「共通カレンダー」の適用が解除され、「適用状況」欄には、"個別のカレンダーを使用”と表示されます。
   労働パターンごとの「勤務カレンダー（個別のカレンダー）」を設定できるようになります。
   設定方法は”勤務カレンダー”を「個別のカレンダー」で設定するを参照してください。
   
   

「個別のカレンダー」と「共通カレンダー」

「楽楽勤怠」では、多様な勤務形態の管理に対応するために、労働時間の計算や休暇管理など、勤怠管理に関するルールを「労働パターン」として設定しています。

日々の勤怠チェックや、時間外労働時間の計算、休日出勤の日数・時間数の計算などを行うために、この「労働パターン」ごとに、「平日（所定労働日）」と「休日（法定休日／所定休日）」を区別する“勤務カレンダー”を設定します。

「労働パターン」の“勤務カレンダー”は、以下のいずれかの方法で設定されています。

どちらの方法でも、次年度の「平日」・「休日」設定や、「休日」の変更など、毎年の“勤務カレンダー”を設定・管理していただく必要があります。

職場や業務によりカレンダーが異なるため「労働パターン」ごとに 「個別のカレンダー」を設定する

職種、勤務する事業所、雇用形態などによって“休日の配置”が異なる場合は、それぞれの「労働パターン」に、「個別のカレンダー」を設定します。
設定方法は”勤務カレンダー”を「個別のカレンダー」で設定するを参照してください。

事業所などで一律のカレンダーを使用しているため、該当する「労働パターン」に 「共通カレンダー」を適用する

所定労働時間や休暇付与のルールは雇用形態の違いなどで異なっているものの、会社や事業部全体で、“休日の配置”がまったく同じである場合には、その「労働パターン」の“勤務カレンダー”として、「共通カレンダー」を適用して、一元管理します。

設定方法は”勤務カレンダー”を「共通カレンダー」で設定するを参照してください。

次年度の"勤務カレンダー”を設定する

「楽楽勤怠」では、"勤務カレンダー”による「平日（所定労働日）」と「休日（法定休日／所定休日）」の区別にもとづき、各「労働パターン」に設定された勤怠管理上のルールにしたがって、労働時間の計算や各種管理が行われています。

この"勤務カレンダー”は、1年ごとの設定となります。

次年度の「平日」・「休日」の配置が確定したら、日々の勤怠管理を行っていくために、次の1年分の"勤務カレンダー”を作成してください。

"勤務カレンダー”作成の基本的な流れ　～20xx年の"勤務カレンダー”を作成する～

はじめに、各曜日や祝日に対する「平日」・「休日」の区分を、「カレンダーパターン」を利用して一括配置します。

そのうえで、創立記念日など、会社固有の休日があれば、日単位で個別に配置して、次年度1年分の"勤務カレンダー”を完成させます。

この手順は、「個別のカレンダー」・「共通カレンダー」のどちらで"勤務カレンダー”が設定されている場合でも共通です。

※祝日設定について

「国民の祝日」には、毎年日付が異なるものが含まれており、確定の時期は、年により変動します。

弊社では、その確定情報を受けてから、システムに「祝日」を登録しております。

「カレンダーパターン」で「祝日」に対して「平日」・「休日」の区分を指定していても、システム上に登録されていなかった「祝日」には適用されませんので、作成された「勤務カレンダー」が"想定どおりの「休日配置」”となっているかを、お確かめください。

 （記事ID：1023） 

「勤務条件」を確認する

各「労働パターン」の「勤務条件」には、始業／終業時刻、休憩時間、所定労働時間（日）、みなし労働時間などが設定されています。

1. 確認したい「労働パターン」を選択し、［編集をする］をクリックします。
   
    
2. 画面右上の労働パターン履歴をクリックして、確認する期間を選択します。
   
    
3. ”勤務条件”欄の［編集する］ボタンをクリックします。
   
    
4. 設定されている内容を確認し、［キャンセルする］ボタンをクリックして閉じます。
   

≪完了≫

「勤務条件」を変更する

就業規則の変更などにより「勤務条件」を変更する必要がある場合、勤務条件の各項目の設定値（時刻や時間）は、「“勤務条件”の編集画面」で確認・変更することができます。

1. 変更したい「労働パターン」を選択し、［編集をする］をクリックします。
   
    
2. 画面右上の労働パターン履歴をクリックし、”適用日”を指定し、［追加］アイコンをクリックします。
   ”適用日”を指定せずに各項目の編集を行うと、現在表示している労働パターン履歴を上書きしますので、ご注意ください。
   
    
3. ”勤務条件”欄の［編集する］ボタンをクリックします。
   
    
4. 設定内容を確認し、変更が必要な項目の値を修正します。
   
    
5. ［保存する］ボタンをクリックして、設定内容を保存します。
   

≪完了≫

（記事ID：1022）

［権限委譲設定］とは

管理職・リーダー・店長など、部下を持つ立場にある社員（委譲元）が、その管理のために使用する機能（［出勤簿管理］、［申請承認］等）の権限を、一定期間、他の社員（委譲先）に委譲する機能です。

出張、長期休暇などで出勤簿や申請を確認できない場合、期間を定めて部下の管理を他の社員に任せることができます。

なお、委譲先には、権限委譲の対象機能について、委譲元が持つすべての権限が委譲されます。

＜権限委譲の対象機能＞

• ［出勤簿管理］
• ［申請承認］
• ［休暇履歴管理］
• ［シフトスケジュール］
• ［勤務実績照会］
• ［プロジェクト工数集計］

※上記の一部機能については、ご契約内容により、提供されていない場合があります。

＜権限委譲の対象外機能＞

以下の機能・設定については、各社員が自分自身の勤務実績などを確認・記録するためのものであり、権限委譲の対象とはなりません。

• ［お知らせ］
• ［トップページ］
• ［カレンダー］
• ［出勤簿］
• ［各種申請］
• ［個人設定］

［権限委譲設定］画面構成

［絞り込み条件］ボタン

一覧に表示する「権限移譲設定」を絞り込むための条件を指定します。

［新規追加］アイコン

新しい「権限委譲設定」を追加します。

権限委譲設定選択

確認・編集する「権限委譲設定」を選択します。

操作ボタン

選択した「権限委譲設定」に対する操作を指定します。

操作ボタンについて

• ［編集をする］：設定した内容を変更します。
• ［利用を開始する］：停止中の「権限委譲設定」の利用を再開（開始）します。
• ［利用を停止する］：利用中の「権限委譲設定」を停止します。
• ［削除をする］：予約中の「権限委譲設定」を削除します。
• ［詳細を見る］：設定内容の詳細を確認します。

「権限委譲設定」の”状態″について

• 「予約中」：委譲期間の開始日が、操作日より後の日付であり、権限委譲の予定が登録されている状態を表します。
• 「利用中」：操作日が委譲期間内（開始日以降、終了日以前）であり、権限が委譲されている状態を表します。
• 「停止中」：操作日は委譲期間内（開始日以降、終了日以前）ですが、権限の委譲が一時的に中断している状態を表します。
• 「終了」：委譲期間の終了日が、操作日より過去の日付であり、権限の委譲期間が終了している状態を表します。

操作権限の設定（システム管理者）

システム管理者は、すべての社員に対して「権限委譲設定」を行うことができます。

運用上、特定の社員に対して“自身の操作権限を他の社員に委譲できる権限”を設定したい場合は、［権限委譲設定］の「編集」権限を付与する必要があります。

権限を委譲する際の運用方法に応じて、その社員が所属するポジションに、［権限委譲設定］の「操作権限」を設定してください。

［権限委譲設定］の「編集」権限を設定すると、その社員が持っている操作権限を、一定期間、“承認経路上で下の階層にあるポジション”に所属する社員に委譲する「権限委譲設定」を登録できるようになります。

また、その社員が委譲元となっているすべての「権限委譲設定」について、設定内容を変更することができます。

なお、「委譲先としてすべての社員参照」権限も付与すると、承認経路に関わらず、“すべての社員”から委譲先を選択することができます。

［権限委譲設定］の操作権限

操作権限の設定において、［権限委譲設定］にチェックを入れることで、設定メニューに［権限委譲設定］が表示され、利用できるようになります。

• 権限委譲設定
  委譲元または委譲先として設定されている「権限委譲設定」が表示され、設定内容を確認することができます。
• 編集
  自身が持つ操作権限について、委譲先や期間を定めて委譲する設定を行うことができます。
  自身が委譲元となっているすべての「権限委譲設定」については、システム管理者に登録されたものも含め、設定内容を変更することができます。
  また、その利用状況に応じて、権限委譲の停止／再開、「権限委譲設定」の削除を行うことができます。
• 委譲先としてすべての社員参照
  承認経路に関わらず、すべての社員が権限を委譲する対象となります。

（記事ID：1005）

システムから送信されるメールの受信に関しては、管理方法（個人管理／全社員一括管理）を選択することができ、休暇の自動付与の結果通知や社員情報エクスポートの実行通知については、メッセージの通知先を設定することができます。

システムから送信されるメールの受信設定（メール通知設定）

社員情報にメールアドレスが登録されている場合、［お知らせ］への各種通知の受信をメールで通知できます。

このメール通知の受信に関しては、社員個人が通知の種類ごとに設定することができますが、その設定を個人には許可せず、システム管理者側で一括管理することもできます。

1. ”システム通知設定”欄の［編集する］ボタンをクリックします。
   
    
2. （個人ごとの設定を許可する場合）
   “個人でのメール通知設定”で「個人での設定を許可する」を選択します。
   各社員が個々に、自身の［個人設定］画面で、メール通知の受信について設定することができます。
   
   
   （システム管理者側で一括管理する場合）
   “個人でのメール通知設定”で「個人での設定を許可しない」を選択します。
   通知の種類（申請業務／システム／メッセージ）ごとに、メール通知の受信について設定することができ、その設定内容がすべての社員に適用されます。
   なお、各社員の［個人設定］画面には、「メール通知設定」が表示されなくなります。
   
   
   お知らせに届く通知は、以下の3種類です。
   申請業務 　：申請の進捗状況を知らせる通知
   システム 　：システムからの通知
   メッセージ ：システム管理者や人事部門、上司からのお知らせ
   
   それぞれのメール通知について、以下のいずれかを選択して、受信内容を制御します。
   ・お知らせの通知のみ受信する
   　　お知らせの「受信通知」メールを受信します。
   　　メールには、“通知受信のお知らせ、およびその内容確認を促すメッセージ”が記載されます。
   ・お知らせの本文も受信する
   　　お知らせの「受信通知」メールを受信します。
   　　メールには、お知らせの＜件名＞と＜本文＞が共に記載され、お知らせに添付された
   　　ファイルがある場合は、それも受けとることができます。
   ・受信しない
   　　お知らせの「受信通知」メールを受信しません。
    
3. ［保存する］ボタンをクリックします。
   ※取り止める場合は、［キャンセルする］ボタンをクリックします。
   

≪完了≫

休暇の自動付与や社員情報のエクスポートについてのメッセージ通知設定

「休暇の自動付与結果のメッセージ通知」や「社員設定エクスポート時のメッセージ通知」に関して、送信先の制御を行います。

“休暇の自動付与結果のメッセージ通知設定”では、休暇の自動付与が実行された際に、付与結果（付与／未付与）の通知を、システム管理者以外の特定の社員にも通知するように設定することができます。

“社員設定エクスポート時のメッセージ通知設定”では、［社員設定］から社員情報（EXCEL、またはCSV）がエクスポートされた場合に、実行者などをシステム管理者や指定した社員に通知するように設定することができます。

1. ”システム通知設定”欄の［編集する］ボタンをクリックします。
   
    
2. ”休暇の自動付与結果のメッセージ通知設定”の詳細を設定します。
   
   「システム管理者に通知する／システム管理者と指定した社員に通知する」のどちらかを選択します。
   システム管理者以外にも通知する場合は、「システム管理者と指定した社員に通知する」を選択し、通知する「社員」（10名まで）を設定します。
    
3. ”社員設定エクスポート時のメッセージ通知設定”の詳細を設定します。
   
   「通知しない／システム管理者に通知する／システム管理者と指定した社員に通知する」のいずれかを選択します。
   「システム管理者と指定した社員に通知する」を選択した場合は、通知する「社員」（10名まで）を設定します。
    
4. ［保存する］ボタンをクリックします。
   ※取り止める場合は、［キャンセルする］ボタンをクリックします。
   

≪完了≫

（記事ID：1002）

システム管理者が、誰から、誰に、いつからいつまで権限委譲するかを設定する

システム管理者は、誰から（委譲元）・誰に（委譲先）・いつからいつまでの間（委譲期間）、権限を委譲させるかを設定することで、委譲する本人（委譲元）に代わって権限委譲を行うことができます。

• 権限委譲元：「社員名＋ポジション」の一覧から選択して設定します。
• 権限委譲先：社員（個人単位）の一覧から選択して設定します。
  ※システム管理者が設定する場合は、権限を委譲する対象として、すべての社員が表示されます。
  　本人（委譲元）が設定する場合は、設定されている権限によって表示される社員が変わります。
• 委譲期間：操作日以降の日付で、委譲の「開始日」と「終了日」を設定します。

1. 権限委譲設定の［追加］アイコン（＋）をクリックして、「権限委譲追加」パネルを表示します。
   
    
2. 委譲期間、権限移譲元、権限移譲先、理由（任意）を設定します。
   
   ヒント：
   ・操作日以降の日付で「開始日」と「終了日」を設定します。
   　「開始日」は、未来の日付（予定日付）を設定することもできます。
   　なお、操作日より過去の日付を指定することはできません。
   ・委譲元は、「社員名 所属先（ポジション）」の形式で、表示されます。
   ・委譲元として指定する社員が、部門や役職を兼務している場合は、下記の例のように、
   　同じ社員について選択肢が複数表示されます。
   　同じ社員でも、ポジションに応じて、利用できる機能や参照できる対象社員が異なるため、
   　どのポジションでの権限を委譲するかを確認のうえで、選択してください。
   　　例：「サンプル　ニ（1102）」が兼務している場合
   　　　　
    
3. 権限委譲設定が追加されます。
   
   
   ヒント：
   ”状態″欄には、操作日と委譲期間の関係に応じて、以下のように、設定の適用状態が表示されます。
   「利用中」…操作日が委譲期間内である場合（権限委譲の開始日以降である場合）
   「予約中」…操作日が委譲期間より前の場合

≪完了≫

自分の操作権限を、誰に、いつからいつまで与えるのかを設定する

自身が所属するポジションに［権限委譲設定］の「編集」権限が設定されているときは、自分の操作権限（委譲元）を、誰に（委譲先）・いつからいつまでの間（委譲期間）、委譲するかを設定できます。

なお、委譲先は、所属するポジションまたは承認経路上で下位階層のポジションに所属する社員から選択して設定します。

「編集」権限に加えて、「委譲先としてすべての社員参照」権限も設定されているときは、承認経路に関わらず、すべての社員から委譲先を選択することができます。

※部門や役職を兼務している場合は、選択されているポジションの権限についての委譲設定となります。
権限委譲設定を行う際は、委譲したいポジションに切り替えてから、操作する必要があります。

1. 権限委譲設定の［追加］アイコン（＋）をクリックして、「権限委譲追加」パネルを表示します。
   
    
2. 委譲期間、権限移譲先、理由（任意）を入力し、［保存する］ボタンをクリックします。
   
   ヒント：
   操作日以降の日付で「開始日」と「終了日」を設定します。
   「開始日」は、未来の日付（予定日付）を設定することもできます。
   なお、操作日より過去の日付を指定することはできません。
    
3. 権限委譲設定が追加されます。
   
   ヒント：
   状態″欄には、操作日と委譲期間の関係に応じて、以下のように、設定の適用状態が表示されます。
   「利用中」…操作日が委譲期間内である場合（権限委譲の開始日以降である場合）
   「予約中」…操作日が委譲期間より前の場合

権限委譲設定を編集する

［権限委譲設定］の一覧には、自分が委譲元または委譲先として設定されている「権限委譲設定」が表示されます。

［権限委譲設定］の「編集」権限が設定されていると、自分が委譲元となっているすべての「権限委譲設定」について、設定内容を変更することができます。

なお、システム管理者は、お客様専用環境内で設定されているすべての「権限委譲設定」を確認することができ、その設定内容を変更することもできます。

※「編集」権限が設定されている場合、本人以外によって設定された「権限委譲設定」も編集の対象となります。

　編集する際には、内容をよくご確認のうえで、操作してください。

1. 編集する権限委譲設定を選択し、［編集をする］ボタンをクリックします。
   
    
2. 「権限委譲編集」パネルにて、詳細を編集し、［保存する］ボタンをクリックします。
   
   ヒント：
   「予約中」の権限委譲設定の場合、委譲期間、権限委譲先、「理由」を編集できます。
   「利用中」「停止中」「終了」の権限委譲設定の場合、委譲期間の「終了日」と「理由」を編集できます。
    
3. 変更内容が保存されます。
   

利用中の権限委譲設定を停止する

自分が委譲元となっている「利用中」の「権限委譲設定」について、適用状態を「停止中」に変更すると、権限の委譲を一時的に停止することができます。

なお、システム管理者は、すべての「利用中」の「権限委譲設定」について、「停止中」に変更することができます。

※「編集」権限が設定されている場合、本人以外によって設定された「権限委譲設定」も停止の対象となります。

　停止する際には、内容をよくご確認のうえで、操作してください。

1. 停止する権限委譲設定を選択し、［利用を停止する］ボタンをクリックします。
   
    
2. 確認メッセージが表示されたら、［OK］ボタンをクリックします。
   ※取り止める場合は［キャンセルする］ボタンをクリックします。
   
    
3. 状態が「停止中」に変更されます。
   

停止中の権限委譲設定を再開（開始）する

自分が委譲元となっている「停止中」の「権限委譲設定」について、適用状態を「利用中」に変更すると、停止していた権限の委譲を再開（開始）することができます。

なお、システム管理者は、すべての「停止中」の「権限委譲設定」について、「利用中」に変更することができます。

※「編集」権限が設定されている場合、本人以外によって設定された「権限委譲設定」も再開（開始）の対象となります。

　再開（開始）する際には、内容をよくご確認のうえで、操作してください。

1. 再開（開始）する権限委譲設定を選択し、［利用を開始する］ボタンをクリックします。
   
    
2. 確認メッセージが表示されたら、［OK］ボタンをクリックします。
   ※取り止める場合は［キャンセルする］ボタンをクリックします。
   
    
3. 状態が「利用中」に変更されます。
   

予約中の権限委譲設定を削除する

自分が委譲元となっている「予約中」の「権限委譲設定」については、その設定自体を削除することができます。

なお、システム管理者は、すべての「予約中」の「権限委譲設定」について、削除することができます。

※「編集」権限が設定されている場合、本人以外によって設定された「権限委譲設定」も削除の対象となります。

　削除する際には、内容をよくご確認のうえで、操作してください。

1. 削除する権限委譲設定を選択し、［削除をする］ボタンをクリックします。
   
    
2. 確認メッセージが表示されたら、［OK］ボタンをクリックします。
   ※取り止める場合は［キャンセルする］ボタンをクリックします。
   
    
3. 権限委譲設定が削除されます。